研究成果

＜まとめ＞

日本の木造住宅は過去の歴史を振り返ると、平成初期までは通気が自然に確保されていた住宅がほとんどでした。構造材は自然に乾燥していたと考えられます。しかし、平成20年の省エネ基準の住宅が今後建設されるにあたって、気密性が高い住宅の居室内の換気措置は義務付けされていますが、外皮の壁体内などは、義務付けされていません。

　かつ、デザイン性を求める時代のため、軒の出がないなどの雨仕舞いが考慮されていない住宅が増えており、防水性が確保された通気部材を使用する必要に迫られています。

　「住まいの屋根換気壁通気研究会」では、出来るだけ長持ちする耐久性の高い木造住宅にするための通気・換気措置に関して、推奨できる納まりや部材の研究に取り組んでいます。

＜換気・通気に関する法的な基準について＞

換気については、以下の法律で、換気された室内の状態が示されているにすぎません。

１．建築基準法では、全ての居室に換気設備の設置が義務付けられています。
（除外：外気に常時開放された開口部等の換気上有効な面積の合計が、床面積に対して15%以上の場合など）
おおむね以下の基準を満足することとなっています。
浮遊粉塵量：空気１㎥につき0.15g以下
ＣＯ含有率：10ppm
ＣＯ2含有率：1000ppm以下
温度：17℃～28℃。室内温度を外気温度より低くするときは、その差を著しくしないこと。
相対湿度：40%～70%
気流：05m/sec以下

２．建築物衛生法では3000㎡以上の建物（学校は8000㎡以上）には、空気調和設備あるいは機械換気設備を設けて、以下の目標基準値を守ることとなっています。
浮遊粉塵量：空気１㎥につき0.15g以下
ＣＯ含有率：10ppm（特別な事情がある場合、厚労省の定める基準地以下）
ＣＯ2含有率：1000ppm以下
温度：17℃～28℃。室内温度を外気温度より低くするときは、その差を著しくしないこと。
相対湿度：40%～70%
気流：05m/sec以下
ホルムアルデヒドの量：空気1㎥につき0.1mg/㎥（0.08ppm)以下

３．労働安全衛生法でも労働者が執務する事務所などで、一般の換気は換気に有効な開口部面積を床面積の1/20以上とするが換気設備を設けＣＯ濃度を50ppm、ＣＯ2濃度を5000ppm以下にすることとなっている。また、中央管理式空気調和設備等を設ける場合は下記基準に適合させること。
浮遊粉塵量：空気（１気圧，25℃）１㎥中0.15g以下
ＣＯ含有率：10ppm以下（ただし外気が汚染されているためＣＯ含有率10ppm以下の供給が困難なとき20ppm以下）
ＣＯ2含有率：1000ppm以下
温度：17℃～28℃。室内温度を外気温度より低くするときは、その差を著しくしないこと。
相対湿度：40%～70%
気流：05m/sec以下
ホルムアルデヒドの量：空気1㎥につき0.1mg/㎥（0.08ppm)以下などの基準があります。

また、住宅の高断熱高気密化にともない、ＶＯＣをはじめとした、化学物質によるシックハウス症候群の増加が問題になり、平成15年（2003年）に建築基準法が改正され、24時間常時強制的に換気できる環境を整えるための換気設備の導入が法的に義務化されました。
24時間換気システムで必要な換気量は0.5回/h、つまり、2時間に1回家中の空気が入れ替わる換気量を確保しなければならないことになります。

一方、「住宅の品質確保の促進等に関する法律」が平成11年6月23日に制定され、その中に定められた事項の一つに、住宅取得者が前もって住宅性能の違いを比較出来るように「住宅性能表示制度」が定められました。

住宅性能表示制度とは、住宅の性能を統一された表示ルールで比較できるように表示を行うことを定めた制度のことです。10項目の、設計・施工の性能を等級により具体的に明示したもので、住宅そのものの性能の違いが一目でわかるうえに、着工前に欲しい性能の等級などを決めることができます。その項目に関して平成27年4月1日に見直しがなされ、新築住宅の必須評価項目が4分野9項目になりました。

必須評価項目には、劣化の軽減に関することで「劣化対策等級（構造躯体等）」があり、また、空気環境に関することで「換気対策」が選択評価項目となっていますが、建築物の躯体に関する換気・通気対策は具体的には示されていません。

木造住宅の躯体に関する換気・通気に関しては、住宅金融支援機構の木造住宅工事仕様書に小屋裏換気に関しての具体的な数字が記載されているに過ぎません。これは、住宅金融支援機構が融資の際に適用される基準であって、法的な規制ではないのが実状です。

長期優良住宅の普及の促進に関する法律

長期にわたり良好な状態で使用するための措置が講じられた優良な住宅である「長期優良住宅」について、その建築及び維持保全に関する計画（「長期優良住宅建築等計画」といいます。）を認定する制度の創設を柱とする「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」が平成20年12月に公布され、平成21年6月4日に施行されました。

この法律では、長期優良住宅の普及の促進のため、構造躯体等の劣化対策、耐震性、可変性、維持管理・更新の容易性、高齢者等対策、省エネルギー対策、一定以上の住宅規模、及び良好な景観の形成への配慮等を定めています。

その中にある、「構造躯体等の劣化対策」では、「数世代にわたり住宅の構造躯体が使用できること。（通常想定される維持管理条件下で、構造躯体の使用継続期間が少なくとも100年程度となる措置をとること。）」と明示されています。

新築木造の場合、

「①床下及び小屋裏の点検口を設置すること。
②床下空間の有効高さを330ｍｍ以上とすること。」

が長期優良住宅の認定基準となっています。

また、国交省の補助事業である「長期優良住宅化リフォーム推進事業」では、小屋裏について新築同様点検口を設置することに加え、2以上の換気口の設置（小屋裏木部湿潤状態になく、維持保全が強化されている）が劣化対策の必須条件となっており、申請が受理されれば補助金が支給されています。

木造の場合、維持管理の為に床下や小屋裏に点検口を設ける措置が耐久性向上（100年住宅）には直結しているとは考えられません。建物は定期的に適切な手入れをしていかないと劣化が進むので、建設時に材料の選定や防湿処理など劣化しにくい工夫をしておく必要があります。木造住宅なら構造躯体である土台や柱を腐朽しにくくしておくことが大切です。そのためには、湿気に強い材料を使うか、湿気を減らす工夫が必要です。たとえば湿気に強い種類の木材を使う、防蟻・防腐処理を行なう、床下全体をコンクリートで固めるなどの措置が考えられますが、換気・通気部材等を使用して湿気を減らす工夫が特に重要と思います。

当研究会では、木造住宅の場合、「いかに外皮を構成するまたは隣接する、構造材や下地材である木材が、腐朽しないで健全な状態を長く維持させることができるか」が、重要なテーマであると思います。
木造住宅の構造材として使用されている木材の含水率を低く維持できる措置こそが、推奨できる納まりではないかと考えています。